アクティブシニアこそ仮想通貨を始めよう!①仮想通貨ってなに?

テレビなどでも取り上げられる回数が増え、ビットコインなどの仮想通貨でしか買い物ができなくなったらどうしよう、なんていうシニアの声も聞こえ始めています。調べてみると、投資目的の記事ばかりで、気になるのはそこじゃないんだけどなあ~~という感じです。

本当に仮想通貨での買い物がスタンダードになるのなら、少しでも脳みそが若いうちに慣れておいたほうがいいの?

という観点からの記事には出会えませんでした。せいぜい、経済の専門家などの予測から、自分でどうするか、考えるしかないんだな、というところなようです。

正確性に欠ける表現もあるかもしれませんが、まずはイメージを捉えることを優先に記述しています。

そう、この記事は、仮想通貨を購入して儲けよう!という話ではありません。投資もいいけど、その前に仮想通貨について、よく知らない方のための基礎的な話です。

投資するかしないかはともかくとして、これから10年以上生きるつもりなら知っていないとマズいよ、という話です。

読んだうえで、購入してみようかな、と考えるに至った人には、なるべく丁寧に購入方法を紹介していますので、興味がある方は参考にしてみて下さい。



仮想通貨とは

他の記事でも触れたことがありますが、仮想通貨は実物がない、ただの数字です。ネット上にある「仮想通貨」という数字を現実の「日本円」などの通貨で購入します。心配になる話ですよね。 今のところ、仮想通貨で実際に買い物ができる場所はとても少ないので、そんなものを買うなんて、ばくち以外の何物でもない、と感じると思います。

よく考えれば銀行口座もただの数字

でも、よ~く考えてみてください。お給料が銀行振り込みになったとき、ちょっと嫌な気持ち、しませんでした? これまでは給料袋の中に本物のお金が詰まっていたのに、紙切れ一枚しかもらえなくなり、銀行で記帳してほっとしませんでした?若い人たちにはわからない感覚でしょうね。

で、そこから家賃や光熱費、その他もろもろが引き落とされるのですから、数字が入って数字が出ていくだけですよね? 近年、ほとんどの買い物をカード決済で済ませている家庭なら、現金に触れる機会はとても少ないはずです。

特に最近、おサイフケータイなどの登場もあり、「最近めっきり銀行に行く回数が減った」という人たちが周りに増えています。よくよく考えてみれば、自分自身、先月「本物のお金」をいくら手にしたか考えると、1~2万円だと気づいてびっくりしたりします。

単なる数字でしかなくても、ちゃんとお金と同様に価値があり、物が買えるのなら、目に見えるかどうかはそんなに気にする必要はないんだ、と実感した瞬間です。

ただの数字に価値があるのはなぜか

数字に価値があるのではなく、国が決めた価値に信用があるんですよね。国がこの紙には1000円の価値があると保証し、銀行が通帳の中の数字はいつでも現金に替えられると保証し、それを国民が信頼し、認めるから通貨として成り立っているし、大事なお金を喜んでただの数字に替えてもらうんですよね。

私がある日突然、日本円なんかよりずっと立派な模様と数字の入った紙切れを大量に用意して、お金と同じように使えるって言ったって誰も欲しがりません。

仮想通貨も多くの人が価値があると認めている

仮想通貨、というより、仮想通貨の仕組みが認められている、と言った方がいいかもしれません。

実際に、日本を含め、世界中の大手企業がこの仕組みを絶賛し、導入を検討し始めていますので、まだ完成していない仕組みなのに、先行投資をする人が続出しています。こんな乱高下するものが通貨として通用するの?って不安を持って見ていたんですが、100%完成した仕組みではないのだそうです。完成すれば、世界中で使われるからってんで、みんな青田買いしているんです。だから今のところ、投資対象でしか見られていないし、不安定なんですよね。

どんな会社が仮想通貨を高く評価しているの?

これを知ることは、仮想通貨の未来の予測につながる大事なことですよね。先見の明がある優良企業が評価しているのなら、ちょっと買ってみようか、という気になるもの。

以下、ニュース、新聞などで取り上げられた記事のダイジェストです。

2016/12月 みずほフィナンシャルグループ日本IBMと共同で、仮想通貨「みずほマネー」を開発

2017/1月 三菱UFJフィナンシャル・グループが独自の仮想通貨「MUFGコイン」を発行する方針を決め、2018/1月には取引所を開設する方針を決めた。

2017/9月 SBIは仮想通貨交換業への登録をし2018/6月仮想通貨の交換事業に参入した

2017/11月 メルカリが金融関連サービス子会社のメルペイを設立、2018年内にも仮想通貨での決済を導入。仮想通貨の交換事業にも参入予定

2018/1月 LINE(ライン)が、新会社の『LINE Financial』を設立、仮想通貨事業参入を決定

2018/2月 楽天が「楽天コイン」と呼ばれる独自の仮想通貨を立ち上げる構想を発表。

2018/3月 ヤフーが子会社を通じ仮想通貨交換業に参入。仮想通貨の交換に必要なシステム整備などを経て、2019年春にも追加出資を検討する。

他にもグーグルがリップルというアルトコインに出資しているようですね。

7/2の電子版日経新聞では、仮想通貨事業を新たに定款に盛り込む企業が相次いでいて、過去1年でエイベックスなど約30社が仮想通貨に関連する文言を新たに定款に盛り込んだ。との記事が掲載されていました。

仮想通貨や仮想通貨の仕組みである「ブロックチェーン」について、自社で活用ができないか「研究に着手した」レベルのニュースはまだまだあるし、ここに取り上げたものは、日本でも名が知れている企業だけですが、海外にまで目を向けると、なかなかの企業が参入しているようです。

怪しいものではないんだね?

まだ完成されていない仕組みですが、大いに期待できるものであることは間違いないようです。でも、疑問視する声もあり、参入していない大手企業だってたくさんあるわけですから、今後どうなるかはわかりません。ただ、詐欺まがいの投資話ではないことは間違いないようです。

でも、何しろお金の話ですから、悪い奴がブームに便乗して詐欺を働いたりすることは、大いにありうるので、怪しい儲け話には気を付けたほうがよさそうですね。

何だか興味が出てきたぞ、という方は「仮想通貨を始めよう!②今買うべき?」も併せてご覧ください。

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